1結論：地方で子ども2人なら男性年収600万円をひとつの目安にしたい
地方で結婚する。子どもは2人欲しい。ある程度広い家に住みたい。教育費も準備したい。貯金もしたい。
このくらいの生活を考えるなら、結婚相手の男性は年収600万円以上をひとつの目安にしたい。
前提は、夫600万円、妻400万円で世帯年収1000万円。
夫だけで家計を作るのではなく、夫婦で働く。その代わり東京ほど高い男性年収は求めない。
これくらいが、地方で子ども2人を育てるならかなり現実的なラインだと思う。
もちろん600万円未満では暮らせないという意味ではない。
地方で夫500万円、妻300万円、子ども2人という家庭も普通にある。
ここで置いているのは、最低限生きられるラインではなく、選択肢を削りすぎずに暮らせるライン。
住宅、車、教育、旅行、大学、貯金、老後まである程度残したい。
その目安として、夫600万円、妻400万円、世帯1000万円くらいを置く。
2地方では600万円がかなり使いやすいラインになる
理想だけを言えば、夫700万円、妻400万円で世帯1100万円。
このくらいあれば、さらに余裕は作りやすい。
ただし地方では、年収700万円以上の男性がかなり少ない地域もある。
東京や首都圏なら、IT、金融、コンサル、大企業、外資、専門職など高年収ルートが多い。
地方では、そもそも高給与企業の数が少ない。
だから700万円以上を必須条件にすると、相手候補がかなり狭くなる。
結婚条件は高ければ高いほどいいわけではない。
欲しい生活を作れる範囲で、現実的な条件を置く。
その意味で600万円くらいはかなり使いやすい。
2-1地方で600万円は地域内では強い
全国で見れば年収600万円は超高所得ではない。
でも地方では、かなり高い側に入る地域もある。
地域インフラ、有力メーカー、地方銀行、公務員の中堅以上、資格職、建設・設備系などで安定して600万円前後を取れるなら、家計の土台としてかなり強い。
2-2700万円は「理想」、600万円は「現実的な目安」
地方で子ども2人という前提なら、600万円前後＝現実的な目安、700万円前後＝さらに余裕を作りやすいラインくらいで考えたい。
700万円男性だから必ず上でもない。
580万円でも、誠実、昇給あり、家事育児する、貯金できる、専門性があるなら十分強い。
600万円は機械的な足切りラインではない。
3地方は住宅費が安い。でも車と大学費用は重い
地方で必要年収を下げやすい最大の理由は住宅費だ。
東京や首都圏と比べて、3LDK、4LDK、戸建て、駐車場などを比較的低い負担で持ちやすい。
だから首都圏郊外なら夫800万円、地方なら夫600万円と目安を下げられる。
住宅費の差が、必要年収の差になる。
ただし地方だから全部安いわけではない。
3-1車の負担は地方の大きな固定費
地方では夫婦それぞれ1台、車2台という家庭もある。
車両代、ガソリン、保険、税金、車検、タイヤ。
かなりお金がかかる。
だから地方家計を見るなら、住宅費だけではなく住宅費＋車で考える必要がある。
3-2教育費は地方でもなくならない
子ども2人が大学へ進学するなら、地方でも教育費はかかる。
むしろ地元に希望する大学がなく、東京、大阪、名古屋、福岡へ進学する可能性もある。
そうなれば学費だけでなく家賃、生活費、仕送りまで必要になる。
子ども2人とも県外進学し、大学在学期間が重なればかなり大きい。
だから地方では住宅費が安い分、子どもが小さいうちから大学資金を貯める設計が重要になる。
4前提は夫600万円＋妻400万円の共働き
このモデルで一番大事なのは、男性600万円だけではない。
妻も400万円程度働くこと。
夫600万円、妻400万円、世帯1000万円。
地方なら住宅、車、子ども2人、教育、貯金をかなり組みやすくなる。
逆に妻が働かないなら世帯600万円になる。
地方でも教育、旅行、住宅、貯金を全部取りに行くなら余裕はかなり小さくなる。
4-1妊娠・出産で妻の収入が落ちる時期はある
もちろん妻400万円が毎年ずっと続くとは限らない。
妊娠、出産、育休、時短、子どもの病気で、一時的に収入が落ちることもある。
だからこそ男性側に600万円程度あることが効く。
妻の収入が下がっても家計の土台が残る。
男性600万円は妻を養うためというより、子育て期に家計を壊れにくくするための耐久力くらいに考えたい。
4-2女性側が稼げるほど相手条件は下げられる
妻400万円、夫600万円なら世帯1000万円。
妻500万円なら夫500万円でも1000万円。
妻600万円なら夫400万円でも1000万円。
つまり、女性側の経済力が高いほど、男性側に求める年収条件は下げられる。
その分、好き、見た目、性格、生活相性、家事育児など他の条件を残しやすい。
女性が働くことは、単に家計を助けるだけではない。
結婚相手選びの自由度を上げることでもある。
5年収額だけではなく「安定して稼ぎ続けられるか」を見る
結婚相手を見るなら、今600万円あるかだけでは足りない。
たとえば28歳、年収500万円。有力メーカーで昇給があり、30代で600万円が見える。
これなら十分候補になる。
逆に今650万円でも完全歩合で収入変動が大きく、貯金ゼロなら少し慎重に見る。
だから見るのは、現在の年収＋将来の安定性。
5-1地方では勤め先と専門性がかなり重要
地方は同じ地域でも会社による年収差が大きい。
地域インフラ、有力メーカー、地方銀行、公務員、資格職などは比較的安定して高めの収入を作りやすい。
ただ、もっと重要なのは今の会社を辞めても働けるか。
地方では一社を辞めたら、同じ年収の転職先がほとんどないということもある。
だから、一社依存の600万円より、他でも通用する専門性がある550万円の方が長期では強いケースもある。
資格、技術、専門知識、営業力、マネジメント。何でもいい。
今の源泉徴収票だけではなく、その人がこれからも稼げるかを見る。
5-2年収と働き方もセットで見る
600万円でも毎日深夜、休日出勤、転勤だらけ、家にほとんどいないなら、子ども2人の家庭では負担が大きい。
580万円でも残業が少なく、安定していて、家事育児もできるなら、総合ではこちらの方がいいこともある。
結婚相手の年収は数字だけではなく、どんな働き方で得ている収入なのかまで見る。
6「地方」は一括りにせず、地域と家庭条件で調整する
地方といっても、福岡、名古屋、札幌、仙台、県庁所在地、人口10万人の地方都市ではかなり違う。
妻側が400万円稼げる地域もあれば、そもそも女性向けの高給与求人が少ない地域もある。
だから夫600万円、妻400万円というモデルも地域に応じて調整する必要がある。
6-1共働きしやすい地域かを見る
夫600万円でも妻側が250〜300万円しか稼げないなら、世帯850〜900万円になる。
逆に地方中枢都市なら、夫600万円、妻400〜500万円を作りやすい。
だから地方で結婚生活を考えるなら、夫の仕事だけではなく、妻も働ける地域かを見る。
6-2実家支援があるなら必要年収は下がる
地方では実家支援がかなり大きい。
祖父母が保育園のお迎えや病気のときに手伝ってくれる。土地がある。住宅援助や車の援助がある。
こういう家庭なら、世帯1000万円に届かなくてもかなり余裕を作れる。
逆に縁のない地方へ移住し、親は遠く、車2台、子ども2人、大学は県外なら、住宅費が安くても世帯1100万円くらいある方が安心だ。
だから600万円はあくまで標準モデル。
地域・住宅・車・実家支援で上下させる。
7600万円より「600万円＋生活力」で見る
結婚相手は年収だけで決めるものではない。
700万円でも、ギャンブル、借金、浪費、家事ゼロ、子どもはいらない、話し合えないなら、自分の人生設計には合わない。
一方、580万円でも昇給があり、貯金でき、家事育児をし、子ども2人を望み、話し合えて、好きならかなり強い。
だから地方で子ども2人を育てたい女性が見るなら、600万円前後＋生活力。
この組み合わせだ。
7-1年収条件は生活から逆算する
新築戸建て、車2台、子ども2人、私立中高、旅行、専業主婦、大学は県外でも全部親負担。
全部欲しいなら夫600万円では足りない。
700万円、800万円、もっと必要になる。
逆に中古住宅、公立中心、妻も働く、実家支援ありなら500万円台でも成立する。
つまり男性年収は高ければ高いほどいいのではなく、自分が欲しい生活の合計から逆算する。
8結論
地方で子ども2人を望むなら、年収600万円以上の男性をひとつの目安にしたい。
前提は夫600万円、妻400万円、世帯年収1000万円。
夫婦で働き、地方の比較的低い住宅費を使う。そのうえで子ども2人、車、教育、大学、貯蓄まで考える。
もう少し余裕を持つなら、夫700万円、妻400万円、世帯1100万円。
かなり強い。
ただ、700万円を必須条件にすると地方では相手候補をかなり減らす地域もある。
だから最初からそこまで上げない。
600万円前後で、安定して稼げる。今後も昇給が見込める。専門性がある。借金や浪費がない。家事育児もする。話し合える。
こういう男性なら十分良い。
そして女性側も働く。
自分が400万円、500万円稼げれば、男性側の条件を下げながら、好き、性格、生活相性まで残しやすくなる。
地方では、夫600万円＋妻400万円。
これくらいを標準モデルとして、地域、住宅、車、実家支援、働き方まで調整する。
子ども2人を考えるなら、かなりバランスのいい条件だと思う。