首都圏郊外で子ども2人を望むなら年収800万円以上の男性を目安にしたい

1結論：首都圏郊外で子ども2人なら男性年収800万円をひとつの目安にしたい

結婚する。子どもは2人欲しい。東京の仕事も捨てたくない。でも東京23区の高い住宅費までは払いたくない。

そう考えるなら、和光市、松戸、朝霞、柏などの首都圏郊外に住む。

そのうえで、夫800万円、妻400万円、世帯年収1200万円。

このくらいをひとつの標準モデルにしたい。

だから女性側から結婚相手を見るなら、首都圏郊外で子ども2人を望むなら、年収800万円以上の男性をひとつの目安にする。

これくらいが現実的だと思う。

もちろん800万円ないと結婚できないという話ではない。

700万円でも昇給余地があり、貯金でき、家事育児をし、金銭感覚がいいなら十分候補だ。

逆に1000万円でも浪費、借金、家事育児ゼロなら弱い。

800万円は、結婚相手を切るための絶対条件ではなく、望む生活から逆算した目安。

ここは最初に押さえておきたい。

2800万円は「男に全部払わせるため」の数字ではない

夫800万円というと、妻は働かず夫に全部養ってもらうように見えるかもしれない。

でもこのモデルは違う。

前提は、妻も年収400万円程度働くこと。

夫800万円、妻400万円、世帯1200万円。

夫婦で家計を作る。

そのうえで男性側の収入を少し高めに置く。

理由は、妊娠、出産、育休、時短、子どもの病気などで、女性側の収入が一時的に落ちる可能性があるからだ。

2-1妻400万円があるだけで家計はかなり変わる

夫800万円、妻0万円の世帯800万円と、夫800万円、妻400万円の世帯1200万円では、住宅、教育、貯金、旅行、老後までかなり違う。

だから女性側も、結婚相手の年収だけを見るのではなく、自分がどこまで働くかまで考えたい。

年収400万円は、外資や医師、商社のような超高所得キャリアでなくても狙える水準だ。

だから夫800万円、妻400万円は、片方だけに極端な負担を寄せるモデルでもない。

2-2男性側の収入が少し高いと子育て期に耐えやすい

たとえば夫800万円、妻400万円。

妻の収入が育休や時短で200万円まで下がったとしても、世帯1000万円は残る。

もちろん夫婦どちらが高所得でもいい。

ただ、妊娠・出産の身体的負担を女性が負う以上、男性側にも一定の収入がある方が、子育て期の家計は安定しやすい。

その意味で800万円という数字を置いている。

3首都圏郊外に住むから800万円で成立しやすくなる

このモデルで重要なのは、男性年収800万円だけではない。

首都圏郊外に住むこと。

ここもセットだ。

夫800万円、妻400万円だからといって、東京23区、新築、駅近、70㎡以上、子ども2人を全部取れば住宅費がかなり重くなる。

だから和光市、松戸、朝霞、柏などまで出る。

東京へのアクセスは残しつつ、住宅費は下げる。

この組み合わせだ。

3-1男性に1000万円を求める前に住宅費を下げる

東京で子ども2人、余裕も欲しいとなると、夫1000万円、1200万円と条件を上げたくなる。

でも高年収男性の数は限られる。

一方、住む場所は自分たちで調整できる。

だから、相手の年収条件を200万円上げる前に住宅費を合理化する。

東京23区から埼玉や千葉へ少し出るだけでも、必要な世帯年収は下げやすくなる。

3-2子ども2人ほど郊外戦略が効く

子ども1人なら2LDK、60㎡前後でも暮らしやすい。

子ども2人なら3LDK、70㎡前後以上が欲しくなりやすい。

人数が増えるほど住宅費の差が効いてくる。

だから、子ども2人を望むほど、首都圏郊外に出る意味は大きい。

4首都圏郊外は「東京の給与」と「郊外の住宅費」を両取りできる

和光市、松戸、朝霞、柏あたりの強みは、単に住宅費が安いことではない。

東京で働き続けられること。

ここが大きい。

男性年収800万円を狙うなら、IT、金融、メーカー、コンサル、営業、専門職、管理職など、東京圏の方が選択肢を持ちやすい仕事も多い。

だから仕事は東京、家は埼玉・千葉。

東京給与を維持しながら、東京住宅費だけ避ける。

この発想だ。

4-1女性側も東京の労働市場を使える

妻400万円も同じだ。

東京圏なら女性側の仕事も多い。

出産、育休、復職、転職といった選択肢も持ちやすい。

夫だけ東京で稼ぐのではなく、夫婦2人とも東京圏の労働市場を使う。

これが世帯1200万円を作りやすくする。

4-2子どもの大学進学でも郊外は強い

首都圏郊外のメリットは、子どもが小さい間だけではない。

18歳になって東京の大学へ進学したいとなったとき、自宅通学できる可能性が高い。

地方なら学費に加えて家賃、生活費、仕送りが必要になる。

子ども2人なら2人分だ。

だから首都圏郊外の住宅費は、ただ高いだけではない。

親の仕事、子どもの大学、将来の就職へのアクセス料という側面もある。

5見るべきは「今800万円あるか」ではなく稼ぎ続ける力

結婚相手を見るとき、今の年収だけを見るのは危ない。

今800万円でも、完全歩合、貯金なし、業界不安定、転職すると大きく下がるなら必ずしも強くない。

逆に29歳、年収650〜700万円でも、大手、昇給余地あり、専門性あり、30代半ばで800万円が見えるならかなり良い。

だから見るのは、現在年収＋将来の稼ぐ力。

5-120代で800万円を必須にしない

25歳で年収800万円を必須にすると、対象はかなり狭くなる。

でも29歳、年収600〜700万円で、今後伸びる職業、専門性ありなら十分候補だ。

結婚は今年の年収だけでなく、20年、30年一緒に暮らすもの。

だから収入の継続性を見る。

5-2年収より「残せるか」も重要

800万円でも高い家賃、高級車、浪費、ギャンブル、借金、貯金ゼロなら家計として弱い。

一方700万円でも住宅費を抑え、固定費が低く、毎年貯金するならかなり強い。

本当は年収より、手取り－支出＝どれくらい残るかを見る方が重要だ。

800万円は、その家計能力を見る入口にすぎない。

6女性側が稼ぐほど、男性への条件を下げられる

世帯1200万円を全部夫に求めるなら、夫1200万円が必要になる。

でも自分が400万円なら夫800万円。

自分500万円なら夫700万円。

自分600万円なら夫600万円でも世帯1200万円になる。

つまり、女性側が稼げるほど、男性側の年収条件を下げられる。

6-1自分が稼ぐほど「好き」で選びやすくなる

夫に年収1200万円、家事育児、性格、見た目、結婚願望まで全部求めると対象はかなり狭くなる。

でも自分が400〜500万円稼げれば、夫700〜800万円でも十分家計を作れる。

その分、性格、見た目、相性、好きという条件を残しやすい。

つまり女性側の経済力は、結婚相手選びの自由度でもある。

高収入男性を捕まえることだけが結婚攻略ではない。

自分も稼ぐ。住宅費も合理化する。そのうえで相手に必要な年収だけ求める。

この方が現実的だ。

7年収800万円＋共同生活能力まで見る

当然、年収だけでは結婚相手を決めない。

800万円でも家事ゼロ、育児ゼロ、浪費、話し合えないなら妻側の負担は重い。

逆に700万円、妻400万円、世帯1100万円でも、夫が家事育児をし、貯金でき、仕事も安定しているならかなり強い。

だから結婚相手を見るなら、年収800万円前後＋共同生活能力。

ここまで見る。

7-1800万円は生活設計から逆算した数字

この数字は女性の希望年収アンケートでも、ハイスペ男性の象徴でもない。

首都圏郊外、子ども2人、世帯年収1200万円、妻400万円。

そこから逆算すると夫800万円というだけだ。

だから700万円台だから即NGでもないし、1000万円だから即OKでもない。

生活全体を見る。

7-2希望条件を増やすほど必要年収は上がる

東京に近く住みたい。子ども2人。広い家。私立教育。旅行。専業主婦。夫は家事育児もする。

全部欲しいなら必要条件は上がる。

逆に23区をやめる。自分も働く。公立中心。住宅費を抑える。

なら必要条件は下がる。

つまり、結婚相手への要求は、自分が欲しい生活の合計で決まる。

高年収男性が見つからないなら、男性側の条件だけではなく自分の人生設計側も調整する。

8結論

首都圏郊外で子ども2人を望むなら、年収800万円以上の男性をひとつの目安にしたい。

ただし、これは男性に全部養ってもらうための数字ではない。

前提は、夫800万円、妻400万円、世帯1200万円。

夫婦で働き、和光市、松戸、朝霞、柏などへ住む。

東京23区より住宅費を抑えつつ、東京の仕事は維持する。子ども2人が暮らせる広さを取り、大学進学では東京圏への自宅通学も使う。

ここまでセットだ。

そして800万円は絶対条件ではない。

700万円台でも昇給余地、専門性、貯金、家事育児、金銭感覚が良ければ十分候補。